自転車通勤はコスパがいいのか？初期費用とランニングコストから計算してみよう

自転車通勤にかかるコストを把握しよう

初期コストがかかる自転車通勤

電車やバスでの通勤と違って、自転車通勤には初期コストが必要です。

自転車通勤の初期コストとしては、下記のようなものが考えられます。

車体にプラスしてヘルメットなどの運転時に命を守るものや、ライトなどの法令に遵守するために必須なもの、鍵や空気入れなどの自転車を維持するためのものなどがあります。車体価格にもよりますが、車体が2、3万円と考えると、総額で4万円くらいの初期コストがかかると思っておいた方が良いでしょう。

会社によっては、自転車通勤のための補助が出るケースもあるので、補助がある場合は、補助の範囲内で自転車を選ぶと初期コストが抑えられます。

意外と見落としがちなランニングコスト

意外と見落としがちなのが維持費などのランニングコスト。

自転車通勤の場合、勤務先やその近辺に自転車を駐輪しなくてはなりません。勤務先に駐輪場があれば問題ないですが、勤務地が都心など場合は駐輪場がないことが多く、その場合は月極めの駐輪場利用料がかかります。

また、最近では賠償責任保証に加入することが義務付けられている都道府県もあるため毎月の保険費用も必要です。

自転車通勤のように毎月100km以上走る場合は、長くても1年、できれば2、3ヶ月から半年ごとに点検・整備を行う方が良いので、整備費用もかかります。

維持費という意味では、駐輪場代がもっとも負担が大きく、場合によっては交通費と同じくらいかかってしまうため、会社側が「自転車通勤の場合は交通費を支給しない」という場合は、自転車通勤の費用が丸っと個人負担になってしまうので注意が必要です。

自転車保険については、企業が加入する団体保険の中に含まれているケースもあるので、加入が必要かを確認しましょう。企業の団体保険に加入している場合は、

• 自転車保険を補助してくれるのか？
• いくらまで補助してくれるのか？

という点を確認しておきましょう。

代替交通手段を使うケースも想定しよう

自転車通勤で一番困るのは、自転車が乗れないケースです。

• 悪天候（雨、強風、雪など）の日
• 自転車にトラブルがあった日
• 体調が良くない日

は、自転車通勤ではなく電車などの公共機関を利用した通勤になります。

自転車通勤者に対して一律で交通費が支払われない会社の場合は、こうした「自転車通勤ができなかった日」の交通費の補填を確認しておきましょう。会社によっては、経費として精算してくれるケースもあるので、自転車通勤をする前に、会社の規則などを上司や担当部署（総務や経理など）と相談するのがベストです。

通勤手当を確認しよう

自転車通勤者に交通費を支給するかは会社次第

もともと、交通費（通勤手当）の支給は法令で定められたものではなく、慣例的に支給されているものなので、自転車通勤者に対して交通費が支給されるかは会社の判断となります。

大手企業などでは、交通費を削減するために自転車通勤を推奨しているケースも多く、その場合は「交通費は基本支給せず、代替交通手段利用時にだけ交通費を支給」というケースや、自転車通勤を推奨している企業や、福利厚生を手厚くしている企業は、自転車通勤者への通勤手当を支給するケースもあります。

自転車通勤者への通勤手当の限度額

自転車通勤者への交通費（通勤手当）の支給限度額は、会社によって異なりますが、法令で定められている「非課税限度額」に合わせていることが多いでしょう。

これは非課税とする際の限度額なので、これ以上の交通費（通勤手当）を会社が支払っても問題はありません。なお、限度額を超えた場合は、所得税及び復興特別所得税の源泉徴収を行う必要があるため、課税分を給料・交通費から天引きされます。

自転車通勤のコスパを計算してみよう

では、実際に自転車通勤のコスパを計算してみましょう。

試算では、3万円のクロスバイクと1万円分の自転車アクセサリを購入したケース（合計4万円）で1年間自転車通勤をした計算します。駐輪場は、勤務地近くの2,000円の月極め駐輪場を利用するものとし、毎月500円の自転車保険に加入します（月額合計2,500円）。この時、最初の1年間のコストは7万円です。

通勤手当は非課税枠の満額、半額、10%をもらえるケースでコスパを計算します。片道45キロ以上の通勤というのは現実的ではないので除外しています。

自転車通勤では2km以上10km未満が多いため、通勤手当がない & 月極め駐輪場を利用すると丸っと赤字です。自転車通勤がいくら健康に良いといっても、電車通勤の人よりも負担が多いのでは損した気分になってしまいますので、なるべく通勤手当がもらえるように会社と交渉しましょう。

通勤距離が10km以上15km未満の場合は、通勤手当が限度額の100%出る場合は1年で自転車の元が取れてプラスに、通勤手当が50%だとしても2年でプラスになります。この場合はコスパが良いと言えるでしょう。

15kmになるとどんどん通勤手当でプラスになっていくため、実質「給料に上乗せ」状態になりますが、自転車通勤にここまで手厚く補助をしてくれるかどうかは会社次第です。

自転車通勤はコスパがいいのかをみてきました。

コスパという観点では、会社側が通勤手当を出してくれるかに100%依存します。「自転車が好き」「健康のため」というのであれば問題ありませんが、交通費を自分で負担したくない場合は、自転車通勤をする前に必ず会社側に自転車通勤の通勤手当について確認して、自腹にならないようにしましょう。